NPO法人セルフ・カウンセリング普及協会

●セルフ・カウンセリング®の誕生

50年前、心理学者 渡辺康麿氏(玉川大学、立正大学教授歴任、前昭和女子大講師)によってセルフ・カウンセリング®の理論(全自己形成学)と方法は創案されました。

渡辺氏は、すべての人が自己理解を通して自分をかけがえがない存在と受けとめ、よりよい人生を過ごせることを願ってセルフ・カウンセリングをつくりました。

 

●草の根運動として セルフ・カウンセリング®の教授活動開始

 セルフ・カウンセリング®は、子育て中の母親を中心に広まりました。セルフ・カウンセリング®を学んだ母親たちが、悩んでいる母親に口コミで紹介し、セルフ・カウンセリング®の教授活動が草の根運動として始まりました。家庭教育学級など社会教育現場で活用されるようになると、読売、朝日など新聞各紙に掲載され、セルフ・カウンセリング®の創案者 渡辺氏がNHKテレビ(おはようジャーナル)に出演し、話題となりました。

 

●多岐にわたる分野でセルフ・カウンセリング®講座開講 受講者増

マスコミで話題になると、セルフ・カウンセリング®を活用したいという依頼が増えてきました。

1980年代から、大学では教育学及び心理学の講義として選択されました。

また、教育委員会主催研修、幼稚園、小中高等学校、保育士や看護師研修、企業内研修、昭和女子大学オープンカレッジ、朝日カルチャーセンターなどの大手カルチャーセンターや、NHK学園などの大手通信教育講座として、多岐にわたる分野で活用されるようになりました。 受講者数は延べ10万人を超えました。

またこのころ、セルフ・カウンセリング®の理論と方法が正しく伝授されるために、セルフ・カウンセリングの名称、理論、方法を商標登録しました。セルフ・カウンセリングの後につく ®の記号は、この証です。

 

●企業からの研修依頼

2000年前後になると、セルフ・カウンセリング®の受講者に企業の人事担当者が増え始めました。

職場という集団の中で、個人の気持ちを活かしつつ、共通の目的を実現してゆくダイバーシティ推進のために、研修にセルフ・カウンセリング®を導入したいという依頼を受けるようになりました。

 

●企業研修に採用する問題点

依頼のあった会社は、ひとつは、価値観が異なる企業同士が合併した会社でした。もうひとつは、価値観が多様な人々が集う職場でした。これらの企業が研修を取り入れるには3つの問題がありました。

第1は、研修を採用する際の契約相手が法人である必要性。

第2は、受講者が研修を受け、納得し、即活用したいと思う研修である必要性。

第3は、受講者への評価をつけることができる研修である必要性。 

企業研修採用のために、3つの問題をクリアしていくことにしました。

●契約にあたって法人である必要性に対する解決策 → NPO法人設立へ

セルフ・カウンセリング®の教授活動は、それまで、セルフ・カウンセリング®の創案者渡辺康麿氏が主宰する生涯学習セルフ・カウンセリング学会が行ってきました。

そこで、利益を優先的に追及する組織ではなく、社会貢献を目的とした組織を立ち上げ、20067月に川崎市より特定非営利活動法人セルフ・カウンセリング普及協会としての認可をうけました。

これにより普及協会は、〈セルフ・カウンセリング®の普及を通じて社会貢献したい。〉〈セルフ・カウンセリング®を多くの人に伝えることで、社会を活性化したい。〉というこれまでセルフ・カウンセリング®運動にたずさわってきた人たちの願いをかなえた、セルフ・カウンセリング®を伝える組織として活動しています。

 

研修に納得し即活用したいと思う研修である必要性に対する解決策

→セルフ・カウンセリング®によるコミュニケーション・トレーニングの誕生

 

セルフ・カウンセリング®の方法は既成概念から自由になることによって自分の問題を自分で発見し、自分で解決策を創案し、実行することのできる“ひとり”でできる自己発見法です。しかし、社内研修は集団研修として、グループディスカッションやグループワークのトレーニングが求められます。

そこで、セルフ・カウンセリング®の理論と方法を活かし、集団研修の特性を生かして、研修を受けたその日から行動に移せる、実践力のあるコミュニケーション・トレーニングに特化した方法、セルフ・カウンセリング®によるコミュニケーション・トレーニング“コミトレ”を開発しました。

コミトレの研修では、研修を実施する前に、企業の研修担当者の方と綿密に打ち合わせを行い、その企業のニーズにそって事例をつくり教材をカスタマイズします。カスタマイズすることにより、受講者はトレーニング内容に納得し、研修を受けたその日から即活用できるとのアンケート結果となり、満足度の高い研修として好評をいただいています。

 

受講者への評価をつけることができる研修である必要性に対する解決策→評価制度の導入

 企業が研修を採用するに当たっては、研修の成果をはっきりと数値化すること、しかも受講者が納得できることが求められます。受講した社員が研修を受けたことにより、コミュニケーション力をどの程度強化できたのかを知るために、これまで評価することが難しかったコミュニケーション力の評価を導入しました。

コミュニケーション力を、①表現力、②洞察力、③葛藤対処力、④発想力の4つの観点から評価します。コミトレの各課題シートには、この4つの力を養うためのトレーニング内容が、記入ルールとして設けられています。各課題シートのねらいとルールを理解し、書き表せているかどうかで評価採点されます。

採点結果をふまえて、研修の成果から今後の対策まで事後報告し、それぞれの企業の問題解決に貢献することができるようになりました。

●社会人基礎力に対応した評価法の開発

 さらに、企業のニーズに合わせて、経済産業省が提唱している「社会人基礎力」の12要素を評価項目としてあらたな評価法を開発。ある企業では、新入社員研修から、3年目まで研修を継続し、この社会人基礎力の評価項目で評価。各研修後には一人ひとりのコミュニケーション力向上のワンポイントアドバイスを伝えていきました。その結果、社会人基礎力が向上したことを示すデータが得られ、セルフ・カウンセリング®によるコミュニケーション・トレーニングの有用性が明らかとなりました。この研究結果を、2018年10月、国際ビジネスコミュニケーション学会第78回全国大会において「セルフ・カウンセリング®理論に基づいたビジネスコミュニケーション能力育成と評価」として発表しました。

●時代と社会から求められる存在へ

 普及協会の活動は、公的機関で高い評価を得ています。

かながわビジネスオーディション2009 入選、第64回かわさき企業家オーディション ビジネス・アイディアシーズ賞受賞。

2010年には、時代のニーズに合わせ、メンタルケア・アドバイザー養成講座(がくぶん)が開講され、アドバイザーの認定活動を開始。現在も認定者は増加しています。 

また、セルフ・カウンセリング®創案者の渡辺氏が主宰する生涯学習セルフ・カウンセリング学会では、東京学芸大学教職大学院との共同で「セルフ・カウンセリング®」(自己発見学習法)による教員の授業力向上をテーマとして研究を続け、教師研修や授業の実践報告、教材開発が行われています。

 

 

●ひとりひとりのかけがえのない人生を応援

セルフ・カウンセリング®によるコミュニケーション・トレーニングは、自分と相手のくい違いを活かし、互いを活かした第3の道を創造する本当のコミュニケーション力を養うことができます。このコミトレを学び、トレーナーの資格をとって、自分の職場や地域でコミュニケーション・トレーニングを教えるコミュニケーション・トレーナーが増えてきています。

一人一人のかけがえのない人生を応援するために、これからも私たちNPO法人セルフ・カウンセリング普及協会は活動を続けてまいります。

NPO法人セルフ・カウンセリング普及協会

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